Shopifyの料金プランと手数料を比較!無料プランはある?

Shopifyはカナダ発祥の本格的な​ネットショップを開設・運営できる​サービスです。​日本では業種を問わず、さまざまなビジネスに​利用されています。2018年には独自の決済サービス「Shopify ペイメント」も導入1されました。

Shopifyの特徴は、多言語、​多通貨、​海外配送に対応するなど越境ECに強いこと、そして複雑かつ大規模な取引を安定的に実現できる点です。一方で、個人や中小規模事業者向けのプランもあり、グローバルな大企業だけでなく個人事業主の支持も集めています。

この記事ではそんなShopifyについて、気になる利用料や手数料をプランごとに見たうえで、利用するメリットとデメリットを解説します。後半には利用料の​負担なく高機能なネットショップを始めたい人におすすめのサービスも紹介​しているので、ぜひ最後までお読みください。

目次


主なShopifyの料金プランや手数料を​比較!最適なプランの選び方

Shopifyには、Basic、Shopify、Advanced、Plusという四つの主要プランがあります。いずれのプランでも初期費用は不要ですが、月額利用料と、商品が売れるたびにかかるカード決済手数料、さらに場合によっては外部決済サービスの手数料がかかります。なお、無料プランの設定はありません。

利用料や手数料の金額はそれぞれプランによって異なります。ここでは主要4プランについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

(1) Basicプラン

個人でネットショップを運営するのに最適なプランです。ネットショップに必要な基本機能のほか、分析機能、24時間体制のライブチャットでのサポート、店舗販売向けのPOS機能、各種レポートとメールを中心としたオンラインマーケティング機能などが利用可能です。さらに、一つのショップから海外3市場への越境販売にも対応しています。

ただし、こちらはあくまでも個人向けプランであるため、商品ページや顧客データにアクセスできる権限(スタッフアカウント)を自分以外に追加することはできません(デザイナーや開発者に対する制限付きアクセス権の付与は可能です)。また、カスタムアプリの構築にも制限があります。

Basicプランの利用料は月額3,650円(年払いの場合)で、決済手数料はShopify ペイメントを利用する場合と外部決済サービスを利用する場合で異なります。Shopify ペイメントの決済手数料は、国内発行のカードまたはJCBの場合3.55%、American Expressまたは海外発行カードの場合3.9%です。外部決済サービスを利用する場合は、サービスごとに異なる決済手数料に加えて、2%の手数料も必要です。

(2) Shopifyプラン(旧:スタンダードプラン)

Basicプランとの主な違いは、スタッフアカウントを5人まで設定できる点です。これにより、自分以外の人が管理画面にアクセスできるようになるため、少人数のチームでショップを運営したい場合に向いているプランです。また、Shopifyプランからはカスタムアプリ構築の際にアクセスできるデータに制限がありません。

利用料は月額10,100円(年払いの場合)で、Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合3.4%、American Expressまたは海外発行カードの場合3.85%です。Shopify ペイメントを利用しない場合の外部サービス取引手数料は1%に下がります。

(3) Advancedプラン(旧:プレミアムプラン)

Advancedプランでは、スタッフアカウントの数が15に増えるほか、大勢のお客さまが同時に決済できるキャパシティが上記二つのプランと比べて10倍に広がります。さらに、24時間対応のチャットサポートの機能も強化されるなど、チームの人数や顧客数が多いビジネスに向くプランです。

利用料は月額44,000円(年払いの場合)で、Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合3.25%、American Expressまたは海外発行カードの場合3.8%です。また、外部サービス取引手数料は0.6%と低めに設定されています。たとえチームが少人数でもあっても、ある程度の売り上げを見込める場合はこちらのプランがお得にかもしれません。

(4) Shopify Plusプラン

Shopify Plusでは、上記三つのプランで利用できる機能がさらに広がります。スタッフアカウントの数は無制限になり、決済のキャパシティは40倍、在庫を追跡できるロケーションは20倍に。また20カ所の対面販売や50の海外市場に対応できるほか、詳細な在庫レポートやカスタムレポートの利用も可能です。加えて、決済画面の高度なカスタマイズ、BtoB対応、9サイトまで同一ブランドのショップを開設できるなどのShopify Plus専用機能も充実しています。​

ただ、その分利用料は高額で、標準的なケースで月2,300米ドル(3年契約)、複雑なケースでは収益やビジネスモデルに応じて料金が変動します。Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合2.9%、American Expressまたは海外発行カードの場合3.75%です。外部サービス取引手数料は0.2%とかなり低く、決済サービスの選択肢を広げやすい設定です。

売り上げや商品の​取引量が​多い​事業者、​積極的にグローバル展開したい​事業者、​卸販売など​BtoB向けの​サイトを​運営したい​事業者に​適したプランです。

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Shopifyの​4つのメリット

Shopifyで​ネットショップを​開設する​​メリットは、​主に​下記の​4点です。

(1) デザイン性の高い​​サイトが​作成できる

Shopifyは、​無料でも​​デザイン性の高い​テーマが​多数用意されています。​予算を​なるべく​かけたくない​ネットショップでも、​イメージに​合った​サイトデザインを​見つける​ことができるかもしれません。​また、​Shopifyパートナーが​制作した​有料の​Shopifyテーマを​選択する​こともできます。

(2) バックオフィス業務の​効率化が​しやすい

Shopifyの​管理画面では、​商品管理や​決済方法、​配送、​ストア分析、​コンテンツ管理などを​一括で​行う​ことができます。​Shopifyが​提供する​POSシステムとも​連動しているので、​在庫管理や​売上管理も​可能です。

(3) 配送管理が​しやすい

管理画面の​「配送と​配達」ページで​配送を​管理できます。​また、​​有料アプリ​「プラスシッピング」を​利用すれば、​日本郵便、佐川急便、ヤマト運輸から最適なサービスを選び、​公示価格よりも安い特別料金で配送可能です2。送り状の発行、配送注文、配送料決済、配送日時指定や追跡をアプリで完結できるため、配送業務にかかる時間を大幅に削減できます。

(4) 越境EC​(海外販売)に​対応できる

Basic、​Shopify、Advanced、Shopify Plusの​各プランでは、​複数の​言語で​販売する​オプションを​利用できます。​各テーマに​あらかじめ組み込まれている​文章は​自動的に​設定した​言語に​翻訳されますが、​商品名や​商品説明の​文章などを​翻訳するには​翻訳アプリの​インストールが​必要です。

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Shopifyの4つの​デメリット

Shopifyで​ネットショップを​運営するに​あたって​考えられる​デメリットは、​主に​以下の​4点です。

(1) 無料プランがない

Shopifyではどのプランでも利用料を支払わなくてはなりません。商品が一つも売れなくてもコストの負担が発生するため、売上規模が小さい個人事業や、事業を始めたばかりで売り上げの見通しが立たない段階では利用のハードルが高いといえるでしょう。

なお、いずれのプランでも購入前に3日間の無料トライアル期間が用意されています。

(2) 電話サポートが​一部のみ

​電話によるサポートを提供しているのは​Shopify Plusプランのみと​なります。​他のプランで​サポートが​必要な​場合は、​ヘルプセンターで​確認したり​チャットで​問い​合わせたりする​必要が​あります。

(3) 入金に​時間が​かかる

Shopify ペイメントを利用する​場合、入金は決済後最短で​5営業日、最長で11日後とやや時間がかかります。​また、入金​タイミングは​毎週いずれかの曜日、​もしくは​毎月いずれかの日を​固定で​決めなくては​なりません。​そのため、​毎週​金曜日に​入金日を​設定している​ネットショップが、​水曜日の​売上金額を​受け取るのは​5営業日を​経過したあとの​金曜日と​なります。

(4) HTMLや​CSSの​知識が​必要になる​こともある

テーマから​サイトデザインの​設定は​できますが、​サイトの​改良や​細かい設定を​したい​場合には​ウェブページを​作成する​ための​言語である​HTMLや​CSSの​知識が​必要に​なります。

ネットショップを無料で開始するならSquare

EC作成から、オンライン決済、店舗連動の在庫管理まで、便利な機能が無料で簡単に始められます。

無料なのに高機能!Square オンラインビジネスが選ばれる理由

高機能でデザインに優れ、越境ECにも強いShopifyですが、上に挙げたデメリットが気になる場合は、ほかのサービスも検討してみましょう。​ここでは例として、​決済代行会社Squareが提供する​Square オンラインビジネスを紹介します。

Square オンラインビジネスがShopifyと大きく違うのは、無料プランがある点です。商品が売れたときにのみ手数料がかかるという仕組みのため、試しにどのくらい売れるのか見てみたい場合でも気軽にショップを構えることができます。なお、無料プランに利用期間の制限はないうえ、解約費もかかりません。もちろん、初期費用も無料です。

(1) 売り上げの振込は、最短翌営業日

Square オンラインビジネスでは、決済を受け付けると売上金が迅速に振り込まれるため、キャッシュフローの​面で安心です。​三井住友銀行と​みずほ銀行の​口座の​場合、振込のタイミングは決済日の​翌営業日。それ以外の​金融機関口座の​場合でも、​毎週​水曜日で​締めて​同じ​週の​金曜日に​合算した金額が​振り込まれるため、資金繰りへの影響を最小限に抑えられます。

なお、最初に口座さえ登録すれば、毎回自動で入金されるため、振込申請などの作業は必要ありません。

(2) 決済手数料は一律3.6%

Square オンラインビジネスで作成したネットショップでかかるコストは決済手数料のみ。手数料はカードのブランドや発行国にかかわらず、一律3.6%(プレミアムプランでは3.3%)とシンプルな仕組みです。また売上金の受け取りにも振込手数料などはかかりません。

(3) 無制限で商品を登録できる

Square オンラインビジネスでは、掲載できる商品数に制限がありません。Squareが提供する在庫管理機能を使えば、大量の掲載商品を管理するのも簡単です。管理画面では最新の在庫状況をいつでも確認できるほか、複数の商品の在庫をまとめて管理したり、在庫が少なくなればアラートを受け取ったりすることもできます。もちろん、利用は無料です。

(4) SNSと連携できる

ネットショップとSNSの連携は、認知拡大、ショップ訪問者数の増加、購買率および顧客エンゲージメントの向上など、さまざまな効果を期待できる方法です。Square オンラインビジネスでネットショップを作ると、アプリを追加したりコードを編集したりしなくても、すぐにSNSと連携できます。

たとえば、ネットショップにInstagramのフィードを埋め込んで、商品の魅力を多角的に伝えたり、キャンペーン情報などを届けたりすることも可能です。また、Instagramの画像にショッピングタグを追加すれば、お客さまがInstagramのフィードで見て興味を抱いた商品を手軽に購入できるようになるため、売り上げの機会が広がります。

料理を販売する場合は、InstagramやFacebookの「料理を注文」ボタンから注文を受け付けることもできます。さらに、Google ビジネスプロフィールの「Order with Google」と連携させれば、Google 検索やGoogle マップでSquare オンラインビジネスのページを見つけたお客さまがその場で注文を行えるため便利です。

お客さまからの問い合わせにFacebookのMessenger(メッセンジャー)で対応することも可能です。お客さまとショップオーナーの双方が普段から使い慣れたツールで迅速にやり取りすれば、お客さまの満足度アップにつながるでしょう。

(5) 在庫が実店舗と連動する

Squareは​POSレジや​決済端末、​スタッフ管理​など、​実店舗の​運営に​役立つさまざまな​ツールも​提供しており、Square のアカウントさえあればすべて使うことができます。ネットショップでの売上データや在庫、注文状況、顧客情報などあらゆる情報が実店舗と自動で同期されて1か所に集約されるため、店舗運営の​業務効率化が加速するでしょう。

まとめ

Shopifyの利用料負担は決して小さくはないものの、売り上げがある程度見込める企業や、ネットショップを中心とした事業を本格的に展開したい人、複数の海外市場に進出したいビジネスにとっては、利用するメリットがコストを上回るかもしれません。一方で、ネットショップを気軽に始めたい人、複雑な操作や運用を避けたいチーム、そして実店舗を構えるビジネスにとっては、Square オンラインビジネスのようなサービスが適しています。両者を比べてみたい場合は、まず利用料がかからないSquare オンラインビジネスから試してみてはいかがでしょうか。


Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は2022年10月26日時点の情報を参照しています。2025年2月6日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash